2024年2月26日更新

​​展示会動画の制作ポイントと事例紹介

​​展示会動画の制作ポイントと事例紹介

 

展示会動画とは

展示会で活用される動画には、さまざまな種類があります。来場者の興味を惹くには、動画を用いて「何を」アピールしたいのか、それによって動画の構成を変えるといった工夫も必要です。以下に展示会動画で有効と考えられる動画について解説します。

​​展示会の動画制作~メリットや制作のポイントについて~

サービス・商品紹介動画

基本的には理解促進が目的となります。商品やサービスの利用シーンを説明する内容や、利用者の課題や悩みを提示して興味を引くものを流します。

また、来場者の興味を引くことだけに特化したティーザー動画と呼ばれるものもあります。ティーザー動画は、CGやアニメーションなど視覚的な演出を使って興味を引き、あとはブース内で詳しく説明する目的で制作します。

会社紹介動画

オフィスの風景や作業風景、社員のインタビュー、営業データなどを説明するもので、企業説明会のように座って見てもらう動画と違って、イメージアップが目的のブランディング動画ではありません。じっくり視聴してもらう本編の動画をメインで作り、それを短く編集したダイジェスト版などを展示会で使います。また、会社紹介動画に「お客様の声」を入れると信頼度アップにつながるでしょう。

ティザー動画

ティザー動画とは、商品やサービスの一部を提示することで、視聴者の注目を集められる動画です。一部の情報のみを提示するのがポイントで、詳細は別途パンフレットやブースなどで紹介するといった見せ方にします。そして、視聴者をパンフレットやブースなどに誘導できれば、自社の新商品や新サービスに興味を持ってもらえるでしょう。また、ティザー動画は短時間の動画であるため、多くの人に見てもらいやすいといったメリットもあります。

プロモーション・イメージ動画

企業や商品の詳細情報よりも、イメージ訴求に重点を置く動画です。

プロモーション・イメージ動画にはイメージアップやブランディングといった効果を期待できます。プロモーション・イメージ動画を活用することで、多くの会社が参加する展示会会場のなかでも視聴者の記憶に残すことが可能です。説明会開始前の集客ツールや説明会冒頭の引き込み、終盤のエンドロールとしてなど、様々な活用方法があります。企業独自のメッセージやコンセプトを打ち出し、視聴者の印象に残る動画制作を意識するのがポイントです。展示会で使うサービス・商品紹介動画をつくることで、以下のようなメリットと特徴があります。

 

展示会動画のメリット

展示会の動画制作~メリットや制作のポイントについて~

短い時間で情報提供ができる

展示会では、目に留まる→足を止めるといった、興味関心のきっかけを作ることが大切です。展示会の特徴はお客様が動いていること。いかに来場者に足を止めてもらえるかが重要ですが、来場者がブースの前を通り過ぎる時間は、わずか5秒と言われています。その中でインパクトを与えるには、テキストや写真などの静止物より、動きのある映像が効果的です。

展示ブースに設置したスクリーンやタブレットなどで再生することで、来場者の興味や注意を引くことができます。来場者はいくつものブースを回るので、1箇所に止まっている時間が限られます。少ない時間の中で商品や企業の一押しポイントを伝えるのに動画は向いています。

商品やサービスのイメージが掴みやすくなる

展示会において会社の事業内容や商品の説明をするとき、看板やポスターといったツールを使うことが多いと思います。ただ、動画なら看板やポスターと比べて、実際に人やものが動くので、より具体的に内容を伝えることができます。例えば、文字や写真だけの説明ではなかなかイメージしにくい商品の仕組みや、実際に見てもらいたいと思う機器の構造など、動画を活用して説明することでイメージが湧きやすくなるでしょう。

また、展示会に持ち込めない大型の製品や危険物、無形商材(サービス)といったものも紹介が出来ます。

展示会の人員削減につながる

サービスや商品の概要や特徴、メリットやデモなどを分かりやすく伝えることで、展示会におけるスタッフの説明の負担を軽減しながら来場者のサービスや商品に対する理解や関心を高めることができます。

コンテンツとして残る

展示会の前後にも活用できます。告知を兼ねて展示会の前にウェブサイトやSNSなどで公開することで、展示会への来場者を増やすことができます。また展示会の後にウェブサイトやSNSなどでの公開URLを改めて活用することで、展示会でのアフターフォローやリマインド、リードジェネレーションなどに活用できます。

 

 

展示会動画制作のポイント

展示会で使うサービス・商品紹介動画をつくる際のポイントは、以下のようなものがあります。

展示会の動画制作~メリットや制作のポイントについて~

  • 展示会の目的やターゲットに合わせて企画や構成を考える

来場者が何を求めて展示会に来るのか、来場者の中でも誰にアピールしたいか、どんなメッセージを伝えたいかなどを明確にすることが必要です。

  • サービス・商品紹介動画では魅力や特徴を視覚的に表現する

サービスや商品の機能や仕様を説明することはもちろん、無形商材、有形商材にかかわらず、見た目や動き、操作感などを映像で示すことが必要です。また、サービスや商品のメリットや効果を具体的な事例やデータでアニメーションやインフォグラフィックスなどを用いて示すことも効果的です。

  • テロップを挿入する

展示会の会場はあまり静かでない、騒がしい場所であることが予想されます。音が聞こえなくても大丈夫なようにテロップの文字は遠くからでもハッキリ見えるように大きめにすることがポイントです。

  • 適度な尺設定を行なう

来場者は多くのブースを回るため、あまり時間がありません。動画の尺も短く、コンパクトにまとめることが求められます。展示会動画の場合、長さは1530秒くらいが目安です。長くても1~2分前後がいいでしょう。

ブースで足を止めて動画を見ていて、企業の担当者から声をかけられると動画を見られません。長めの動画を作っても動画を全部見てくれるとは限らないので、ポイントをまとめた短い動画を何度も繰り返し流すほうが効率的。イメージはテレビCMの長さです。

  • 画像のサイズを調整する

展示ブースに設置するスクリーンやタブレットなどのサイズや形状に合わせて映像のサイズや比率を調整することも考慮する必要があります。

小さな画角では綺麗な映像になっても、大きなディスプレイで流すと映像が荒くなる場合があります。画面のサイズを把握した上で動画を作ることがポイントです。

  • ブースを踏まえた来場者の導線設計を行う

展示会のブースを踏まえた、導線設計が重要です。販売業の売り場づくりで主に活用されるVMD(ビジュアルマーチャンダイジング)という考え方があります。企業の独自性を視覚的に表現したもので、売り場で企業の代表的な商品を展示したり、コンセプトになる商品を展示したりします。ショーウインドウのディスプレイなどがVMDの代表といえます。

  1. 売り場で中核となるディスプレイ(VP)
  2. 目立たせたい商品のディスプレイ(PP)
  3. 手に取って実際に見比べられるディスプレイ(IP)

上記の3要素で成り立つのが特徴です。

展示会においては、最も目立つ位置や大きなディスプレイに企業のイメージやメインとなる商品・サービスの動画を流し(VP)、VPをきっかけに立ち寄った人がより長くブースに滞在するよう売りたい商品・サービスの動画(PP)を流すという風に組み合わせます。そして、ブースに立ち寄った人が商品を手に取れるスペース(IP)を設け、商談につなげられるような導線設計を行います。オンライン展示会に関してももちろん、自社ブースに来場してもらうための動画、そして自社ブースの来場者に対し商談設定ができるように、カスタマージャーニーを踏まえた動画の配置が必要になります。

 

事例紹介

第一環境株式会社 様 展示会ムービー

実写と、アニメーションを組み合わせることによって身近な水道サービスを表現しつつ、抽象度の高いサービスやコンセプトをわかりやすく表現しました。「 我々の身近にある「水道」ですが、「水道サービス」となると知らないことばかりでした。知らないことには正しい取材・深い取材ができないので、第一環境株式会社様からご提供いただいた資料を読み込むことを始め、1ヶ月以上に及ぶヒアリングを重ねて知識を付けていきました。大変ではありましたが、新しいことを知る喜びを感じることのできたお仕事でした。」(チーフプロデューサー)

 

よくあるご質問

Q.制作費用はいくら?

A.演出手法や撮影内容、動画の長さによって価格は大きく変動します。
ピーディーネットワークでは、お客様のご要望をしっかりとヒアリングし、ご予算にあわせた演出を提案しております。

 

Q.制作期間はどれくらい?

A.キックオフから2~3か月が一般的な制作スケジュールです。
もちろん、1か月や数週間といった短期間での制作~納品にも対応しております。

 

Q.具体的な動画イメージがなくても相談できますか?

A.もちろん相談可能です。
ピーディーネットワークではキックオフ前から丁寧なヒアリングを行っており、コンセプトの設定からご一緒させていただく事例も多くございます。是非お気軽にご相談ください。

 

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この記事の監修者

PDN 動画ブランディング事業部

動画制作・TV番組制作・メディアコンサルティングを専門分野としています。これまで経済・ドキュメンタリー等のテレビ番組制作を主事業としてきた当社が、「取材力」を起点とした良質なコンテンツ制作に関する情報を発信していきます。

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