2023年11月8日更新

動画ブランディングとは?メリットや活用事例、制作のポイントを紹介!

動画ブランディングとは?メリットや活用事例、制作のポイントを紹介!

動画ブランディングとは?

動画ブランディングとは?

近年、企業の経営戦略として注目される「ブランディング」。
みなさんはそもそも、ブランディングとはどういった活動を指すのか認識されているでしょうか。

企業にとってのブランディングを一言でいうと、商品や企業自体の価値を高め、それと同時に消費者が抱く価値・イメージと一致させる企業活動のことを指します。
企業は、社名や商品名、キャッチコピー、デザインなど様々な側面から価値の印象付け=ブランディングを行っています。しかし、消費者にどんな価値観や印象をもたれたいのか、ということは抽象的であり、文章による説明では表現が非常に難しいものです。

そのため、視覚や聴覚、感覚に直接訴えかけられる「動画」を用いたブランディング、
「動画ブランディング」は非常に効果的な手法であるといえます。
では、なぜ動画なら効果的なブランディングが期待できるのか、解説していきます。

動画ブランディングを行う3つのメリット

動画ブランディングを行う3つのメリット

様々な企業ブランディングのための手法のうち、「動画」を用いることが効果的だといえる理由をご紹介します。

  1. 豊富な情報量を直感的かつ的確に伝えることができる
    テキストや画像と比べた動画の大きな特長は、様々な表現で豊富な情報量を伝えられることにあります。その情報伝達力は、文字と比較した場合に画像は7倍、動画は5000倍とも言われています。効果的な映像や音楽は消費者の視覚と聴覚に訴えることができ、
    伝えたい情報をきちんと構成したストーリーで消費者の感情を刺激し、
    理解や共感を引き出すことができるのです。
     
  2. YouTubeやTikTokなどのSNSとの相性が良い
    いまやネットユーザーの3分の1がYouTubeを日常的に閲覧しており、
    Z世代の約7割がSNSコンテンツ閲覧後に商品やサービスを購入した経験がある、
    ともいわれるように、SNSは私たちの生活に深く浸透してきています。
    そのSNSと動画コンテンツの相性は非常に高く、
    多くの消費者にアプローチが可能なことはもちろん、
    話題になればシェアによる情報の拡散など、広告費用をかけずに自発的な拡散を期待すつこともできます。
     
  3. BtoBでも効果が期待できる
    動画というとBtoCサービス・企業が主だとイメージしがちですが、
    BtoBサービス・企業でももちろん効果が期待できます。
    これまで可視化されていなかった商品・サービスの魅力を、
    動画で効果的に伝えることで、難しい内容でも分かりやすく説明することができます。
    制作した動画は、営業活動から採用、社員教育など様々な場でも役立つでしょう。
     

制作した動画の活用シーン

制作した動画の活用シーン

では次に、ブランディングを目的とした動画の活用シーンをご紹介します。

  1. 自社ホームページ / SNS / YouTubeチャンネル など
    上記で述べたように、インターネットを用いた発信に適しているのが動画の特長です。
    自社のホームページでは、トップページに埋め込むことで、
    ブランドイメージを強く印象付けることができます。
    SNSで発信することで、消費者の反応が直接見られたり、話題になれば自然拡散も期待できます。また、適切なSNSを選定することで、年齢層や性別などのターゲティングをすることも可能です。
     
  2. 展示会やセミナーなどのリアルイベント
    動画は、伝えたい内容を短時間で正確に伝えることができるコンテンツです。
    競合が多く、長い時間が確保できない展示会やセミナーなどのイベントでは、
    動画による興味の引き付けと理解促進は非常に効果的であるといえます。
     
  3. インナーブランディングや採用活動
    動画は、販促としての手段だけではなく、インナーブランディングや採用活動などでも活用できます。
    映像のテイストや音楽の方向性といった表現力で企業イメージを醸成し、
    なおかつ文章では理解しにくい複雑な説明も、映像とナレーションで丁寧に説明することができます。社内報に用いて社員と世界観の共有やモチベーションアップを図ったり、採用活動において他社との差別化を効果的に行うことが可能です。
     

動画ブランディング 制作のポイント

動画ブランディング 制作のポイント

様々な活用シーンをご紹介しましたが、その前提として、
動画は対象にきちんと伝わらなくては意味がありません。
次に、制作する際に留意するべきポイントをご紹介します。

  1. 動画の目的と何を伝えるか=「コンセプト」を明確にする
    動画を制作する前に、「誰に」「何を」「どのように伝えるか」を明確にしておくことが大切です。
    伝えたい情報がたくさんあると、どうしても全部を入れ込みたい気持ちになってしまいがちですが、ブランディングの目的である、「視聴者(消費者)にどんな価値を感じてもらいたいか」を念頭に、まずはコンセプトをしっかりと考えましょう。そのコンセプトが動画制作の軸となり、それに沿って演出から音楽、フォントなど動画の表現方法や内容を決めていきます。
     
  2. ストーリー性を重視する
    コンセプトを明確にし、分かりやすい内容を考えたとしても、実際に動画を見てもらえなければ視聴者(消費者)にメッセージを届けることはできません。
    興味・関心をひく要素の他に、最後まで動画を視聴してもらうためには、共感といった感情に訴えかけるストーリー性が必要になります。
    「興味・関心をそそる」「内容が理解しやすい」「ストーリー性がある」、
    これらの要素を捉えた構成にすることが、ブランディングを目的とした動画には必要となります。
     
  3. 自社・サービスを十分に理解する
    自社の担当者はもちろんのこと、動画制作会社に制作を依頼する際には、
    自社・サービスへの十分な理解と認識合わせが非常に重要となります。
    企業理念やサービス開発に至った背景なども共有することで、より質の高い内容の動画が期待できます。
    また、第三者の目線とすり合わせることで、新たな発見や訴求ポイントが見つかるかもしれません。
     

事例紹介

動画ブランディング活用事例(制作実績説明)

株式会社アスカネット

主力製品である「空中ディスプレイ」の商談用動画を制作しました。
事前打ち合わせでは①ワクワクするような動画 ②具体的な使い方がわかる動画 ③技術力が伝わる動画の主に3つのご要望をいただきました。
ご要望以外にも、この動画の使用場面や訴求したいターゲットに対しての情報など、約2ヶ月の徹底した取材を経て完成した自信作です。
<詳細はこちら→https://www.pd-n.jp/works/1167/

菱電商事

社名を変更されるにあたり、新社名に込められた意味を発信する動画を制作いたしました。 同社WEBサイトには動画と共に、 我々の考案した『だから、RYODEN。』というコピーもキービジュアルとして掲載されています。
<詳細はこちら→https://www.pd-n.jp/works/1179/

第一環境株式会社

「展示会ブースで上映する自社サービス紹介動画」をご発注いただきました。サービスの全容を分かりやすく魅力的に伝えるべく、広報担当者様と膝と膝を突き合わせたヒアリング、共通イメージ生成のための絵コンテ作成、完成が想像できる精度の高い台本作成が今回の動画制作のポイントでした。
<詳細はこちら→https://www.pd-n.jp/works/1176/

動画で企業のブランディングを成功させよう

動画で企業のブランディングを成功させよう

短い時間で多くの情報を伝達でき、かつ視覚・聴覚・感覚に訴えることができる「動画」は企業のブランディングにとても効果的な手段であるといえます。
ただ、上手に活用することでブランディングが成功する可能性がある一方、
動画のクオリティによっては逆効果になってしまうリスクもあります。

ピーディーネットワークでは、
これまで培ってきたのテレビ番組制作のノウハウを活かし、
徹底したリサーチと取材力で、魅力と価値を掘り起こし
構成力できちんと伝わるストーリーを紡ぎ
適切な演出方法で視聴者にしっかり届く動画を制作しております。

ブランディングを始めとした動画制作をお考えの際は是非
ピーディーネットワークにお問い合わせください。

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よくある質問

Q.制作費用はいくら?

A.演出手法や撮影内容、動画の長さによって価格は大きく変動します。
ピーディーネットワークでは、お客様のご要望をしっかりとヒアリングし、
ご予算にあわせた演出を提案しております。

 

Q.制作期間はどれくらい?

A.キックオフから2~3か月が一般的な制作スケジュールです。
もちろん、1か月や数週間といった短期間での制作~納品にも対応しております。

 

Q.具体的な動画イメージがなくても相談できますか?

A.もちろん相談可能です。
ピーディーネットワークではキックオフ前から
丁寧なヒアリングを行っており、コンセプトの設定から
ご一緒させていただく事例も多くございます。
是非お気軽にご相談ください。

 

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この記事の監修者

PDN 動画ブランディング事業部

動画制作・TV番組制作・メディアコンサルティングを専門分野としています。これまで経済・ドキュメンタリー等のテレビ番組制作を主事業としてきた当社が、「取材力」を起点とした良質なコンテンツ制作に関する情報を発信していきます。

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